薬や生理周期を利用して妊娠を防ぐ
性行為において妊娠することを防ぐ「避妊」には様々な方法があります。
ここではピルなどの避妊薬を使った方法や、月経周期を確認して排卵期を避ける避妊法、外科手術による避妊などを紹介します。
それぞれに長所と短所があるので、特徴をよく把握した上で避妊法を選びましょう。
＜目 次＞
【関連項目】
１．薬剤を使った避妊方法
1-1．ピル（経口避妊薬）を使う
ピル
ピルとは主に「避妊」、「生理痛の緩和」、「生理周期の調整」、「子宮障害の治療」などのため服用される女性ホルモン剤です。
その成分は、女性の体内で作られる「エストロゲン（卵胞ホルモン）」と「プロゲステロン（黄体ホルモン）」という２つの女性ホルモンです。これらのホルモンは本来、排卵してから生理が来るまでの間と、妊娠中に分泌されるものです。
つまりピルを服用することで、「今は妊娠中である」と身体に錯覚させることができ、排卵や受精卵の着床が抑制されるため、妊娠が予防できます。
ピルによる避妊効果はとても高く、避妊以外にも生理痛が解消されるなど、多くのメリットがあります。
避妊をせずに性行為を行なってしまった場合に、行為の後からでも避妊ができる「モーニングアフターピル」などもあり、汎用性も高く使い勝手が良いです。
反面、様々な副作用が見られたり、使用法を誤ると避妊率が落ちるといった短所もあります。
ピルについては別項で詳しく解説しています。
1-2．殺精子剤を使う
殺精子剤（さつせいしざい）とは、精子を殺す効果のある薬です。
膣内に直接挿入して使うもので、薬が溶けて効果を発揮するまで時間がかかるため、性交の一定時間前に挿入する必要があります。
長所
- 携帯しやすく持ち運びが便利
- 副作用の心配がない
- 女性自身による避妊が可能
短所
- 膣の奥深くに設置する必要があり、正しく使うのに慣れとコツがいる
- 基本的に射精１回ごとに追加する必要がある
- 性行為中や行為後に薬剤が流れでて、下着やシーツを汚しやすい
- 避妊率が８０〜９０％と他の避妊法に比べて低めで、初心者ほど失敗率が高い
殺精子剤の形状には、錠剤型、ゼリー型、フィルム型、スポンジ型などがあり、スポンジ型以外は溶けた薬剤が膣から流出しやすい上、膣液や精液で薄まるため、１回の射精ごとに追加する必要があります。
スポンジ型は殺精子剤を染み込ませたスポンジを膣内に配置するもので、約１日効果が持続し、避妊率も高めであるなど、他の形状に比べて優れた点が多いです。
いずれにしても避妊率が他の避妊法に比べて劣ることから、日本ではあまり馴染みがなく、輸入業者による販売がほとんどです(マイルーラなどの品名で販売されています)。殺精子剤入りのコンドームなど、他の避妊具と併用される形で使われることもあります。
２．生理周期を確認して避妊を行う
女性の生理周期（月経周期）はおおよそ２５〜３８日で、「月経」→「卵胞期」→「排卵期」→「黄体期」の４つの時期に分けられます。
このうち妊娠が可能なのは、卵子が排出される「排卵日」前後の５日間程度なので、この時期を外して性行為を行うことで妊娠する確率を下げることができます。
排卵日や排卵期は「基礎体温」の変化を調べることで、おおよその予測を立てることができます。
◆基礎体温法
毎朝、寝起きの基礎体温をチェックし、その変化をみることで排卵期を知る方法です。
女性の基礎体温は、前述した「月経期」、「卵胞期」、「排卵期」、「黄体期」で違いがあります。
具体的には、生理が始まって14日目前後の排卵期直前までは基礎体温が低い「低温期」で、その後28日目までは基礎体温が高い「高温期」になります。
排卵期の前後（排卵の3〜4日前から排卵後の1〜2日）は、妊娠しやすい時期といわれていますので、この時期を外して性行為を行うことで避妊します。
しかし、これらの日数はあくまでおおよその目安であり、更にこうした生理周期は、体調不良、ストレス、病気などが原因でズレが生じる(生理不順)こともよくあるため、避妊は絶対ではありません。
確実な避妊を求めるなら、避妊具や避妊薬を使った方法を併用することをおすすめします。
基礎体温法は、どちらかというと妊娠を望む人が妊娠の可能性を高めるために利用したり、体調管理に利用することが多いです。
基礎体温の測り方や活用法については別項で詳しく解説しています。
３．外科手術による避妊法
不妊手術
避妊を目的に行われる外科手術を不妊手術といいます。
不妊手術においては、卵管または精管を外科手術によって閉じてしまい、卵子や精子が通れなくすることで避妊を図ります。
女性の卵管を閉じる手術を「卵管結紮術」といい、男性の精管を閉じる手術を「両側精管結紮切除術」、一般にはパイプカットといいます。
一度不妊手術を行うと、妊娠するためには再度手術を行って元の状態に戻す必要があり、更に長期間生殖機能をストップさせることでその機能が退化する可能性もあります。
そのため、一般的には子どもをつくることを望まない夫婦や、妊娠することで女性の母体や胎児に対して深刻な問題が起きる可能性がある場合などに行われます。
こうした不妊手術は母体保護法に基づいて行われるため誰でも受けられるわけではなく、基本的には子供が複数いて子育ても一通り終わり、配偶者の同意がある既婚者、または妊娠・出産が生命に関わる持病がある者でなければなりません。
また、未婚で不妊手術を受けた者は、結婚に際して配偶者にその旨を告げる義務があります。